日本の統治を元々の日本人の手に戻し、地政学的にも、精神的にも、他国から完全に自立・独立することの方が、一番重要。日本の総理(歴代総理の殆どが在日帰化人でした。。野田総理もおじいさんが朝鮮半島系だったそうです)日本人が立ち上がらないと、世界は救われません。

インフォウォーという番組によるマックス・カイザー氏のインタビューの中で、世界の金融崩壊は来年の4月までに必ず起こるだろうと言っていますが、その結果、一番打撃を受けるのが日本であると言っています。
日本政府は世界で最もアメリカの言いなり(ポチ)になっている国でありアメリカの脅しに屈して、米国債を買い続けています。日本の財政赤字が莫大に膨らんでいる中で、経済も低迷し、原発事故の処理もうまくできておらず、しかもアメリカが破たんすると、米国債を世界一保有する(アメリカ以外の国で)国としては、甚大な損害を被ると言っています。
ただ、インフォウォーはアレックス・ジョーンズ氏の番組であり、カイザー氏と共に、どのような意図で日本についてこのような情報を流しているのか分かりません。今、ジャーナリストが日本の危機を煽ることで、日本の国債が売られ、暴落することになるでしょう。その結果、世界金融崩壊を早める結果になると思います。
海外のジャーナリストがどれ程日本の実情を理解しているか、定かではありません。日本については日本語をよく理解した研究熱心なジャーナリストでないと分からないことが多くあります。また、どちらかに偏った海外在住の日本人ジャーナリストによって、誤った情報が流れている場合も多々あるようです。ですから、カイザー氏がこのような事を云ったからといって、本当に日本が最大の被害を被るかどうか、まだ判断はできません。金融が崩壊すれば
全世界が同時に影響を受けるのだけは間違いありません。

また、今回の韓国、中国による日本の領土への侵略行為についての海外の報道を見ても、日本の立場に立った報道は何もありません。海外在住の韓国人や中国人の海外での影響力が強まる中で、世界的な反日活動が起きており、欧米メディアによる(日本に対しての)勘違いや誤解が絶えません。たとえば、アメリカのメディアでは、韓国は日本による過酷な統治時代を経験し。。。などとデタラメな事を平気で書いていたりします。。。
つまり、このことが一番問題ではないかと思います。言語の問題もありますが、これまで日本政府は何一つ真実を世界に発信していないからです。日本の総理(歴代総理の殆どが在日帰化人でした。。野田総理もおじいさんが朝鮮半島系だったそうです)が、アメリカや隣国の脅迫に負けない強い意志で、中国、韓国の歴史捏造や犯罪の数々、欧米イルミの犯罪(福島原発テロ事件等も含め)など、世界に発信したことがあるのでしょうか。

私の結論としては、今、日本の金融危機、財政破たんを防ぐよりも、日本の統治を元々の日本人の手に戻し、地政学的にも、精神的にも、他国から完全に自立・独立することの方が、一番重要なことではないでしょうか。日本政府が何も発信しないことで世界は日本についての誤解を解くことはできません。次回の選挙で反日帰化人の国会議員は国会から去って頂きたいと思います。もちろん、数少ないですが、大の親日家の国際派帰化人が立候補をするなら歓迎です。さらには、元々の日本国民による、媚米、媚中、媚韓、媚北朝、媚露では決してない、勇気ある自立政権ができることを念願してやみません。
日本人が立ち上がらないと、世界は救われません。

http://investmentwatchblog.com/max-keiser-predicts-civil-war-before-april-2013-2008-was-a-pre-cursor-to-how-bad-itll-get-2013-will-be-catastrophic-for-everyone/
(前半のみ)
ペンタゴンは、市民から銃を没収することも含め、市民を避難させる自立型ヒューマノイド・ロボットを開発中です。
世界的な金融崩壊は今から来年の4月までの間に起こるでしょう。世界の金融崩壊は、意外にも、日本が発端になる可能性があります。日本の国債を買い続けた日本国民が、高齢化と共に、年金だけではやっていけなくなり、突然、国債を売り始めると、国債の金利が上がり、そのことで日本が揺らぎ、世界の金融崩壊へと繋がるのではないでしょうか。日本は、世界で一番、米国債を買い続けてきた国であり、アメリカの財政赤字の穴埋めをしてきたのです。中国はアメリカと距離を置き始めました。しかし、日本はアメリカ政府に言われた通りに従ってきており、今では日本はアメリカの次に世界一の米国債保有国です。日本は20年以上ものゾンビ経済を維持してきており、福島原発による影響から、経済的にも世界で最も危うい国であり、ちょっとした事で崩壊してしまいます。しかし、ゾンビ経済を維持してきている日本が、アメリカ経済をサポートしているのです。。。しかし、中国は米国債の購入や詐欺紛いの株式市場から手を引き、今では大量のゴールドを買い漁っています。現在、世界中で紛争や戦争が起きています。また、金融崩壊が迫っています。また、ジョージ・ソロスや他の金融エリートは、株式市場から手を引き、ゴールドを買い続けています。

90%の確率で、今から来年の4月の間に、世界金融崩壊が起きるでしょう。非常に複雑に絡んだシステムのグローバル経済にさらに手を加えと、徐々にシステムが複雑化するのではなく、突然起こります。FRBが量的緩和をし、投資銀行が他の投資銀行を救済し、グローバルで何兆ドルではなく何京の単位でデリバティブが取引され続ければ、リスクが急激に拡大するのです。世界では製造業分野での需要はもはやなく、また、今年、1971年のニクソンショックから丁度40年になります。この40年間で、金融システムはより複雑化し、負債が膨らみました。

来年の4月までには、これまでの金融や経済システムが完全に崩壊するでしょう。システムの完全崩壊により、今後の経済にどのように影響を与えるのか、観察していく必要があります。このじょうな状況下で一番影響を受けるのが日本です。20年間の経済低迷、財政赤字、アメリカの国債の大量保有、そして福島原発事故の影響により、世界の経済が崩壊して一番打撃を受けるのは日本なのです。

また、株取引で詐欺が横行しています。フェースブックの未公開株詐欺事件や他の株取引事件。。。など(詳細は省略)。これらの3つの詐欺会社は、同じ監査機関がかかわっています。それはアメリカ最大の監査会社の一つであるErnst & Youngです。彼等はウォールストリートと同じようにファンドマネージャーとしても。。。腐敗しています。このような監査会社は、米司法省と政治的なつながりを持っており、政治家を買収して、法律の壁を超える行為をしているのです。Ernst & Youngは、帳簿を誤魔化すなどできません。なぜなら、システムがあまりにも腐敗しているからです。そこにきちんとした帳簿すらありません。株取引の詐欺事件を起こした会社は、過去2、3か月間で大きな損失をし経営に響いています。。。(後半は省略します。)

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